投信（3）投資信託のリスクとコスト 長期保有するべき？

サイトマップ（目次）

前ページ     投信（2）投資信託の5つの魅力とメリット

次ページ     投信（4）投資信託のデメリットと対処方法

投資信託の目論見書に書いてあるリスク

通り一遍の説明をすると、投資信託のリスクには、価格変動リスク、流動性リスク、信用リスク、金利変動リスク、為替リスク、カントリーリスクなどがあります。目論見書に書いてあるリスクですね。この辺の説明は、目論見書にほんとに解りやすく書いてあるので、そちらをご覧になっていただきたいと思います。

１つ注意していただきたいのは、フォントの大きさです。昨今、関係省庁の指導のもと、金融商品に限らず、リスクが非常に目立つように書かれています。リスクを喚起するという意味では良い事なのですが、さほど大きくないリスクや、滅多に起こらないリスクもデカデカと書かれています。

例えば、株式投信と公社債投信では、元本割れするリスクは、頻度も大きさも全く違いますが、目論見書のリスク説明の文言では、その違いはわからないと思います。リスクは「ある」「ない」ではなく、「どんなリスクがどのくらいある」のか見極めが大切です。

投資信託は長期保有で安全性が増す？・・違う気がする

株式でも、投資信託でも「長期保有する事でリスクが減る」などという説明を聞く事があります。この考えは一旦捨てて頂いた方が良いと思います。何事でも、期間が長くなればなるほど不確実性(リスク)は増します。投資だけ、期間が長くなればなるほど安全性が増すなどという事はありません。「長期保有する事でリスクが減る」ではなく、｢長期保有出来る資金ならば、リスクを回避しやすくなる｣です。相場の悪い時に資金が必要になってしまったら、解約しなければなりませんが、必要ない資金ならば相場が良くなるまで置いておけるためです。ただ、リスクが減ると言うのとは、ちょっとニュアンスが違います。リスクも増えるけれども、挽回のチャンスも増えるという事です。

「長期保有すると手数料などのコストが減るから儲けやすくなる」などとも聞きますが、投資信託の場合、長期保有すると手数料などのコストは増えます。買付け手数料や信託財産留保額などの購入時、解約時にだけ掛かるコストがあるので、年当たりのコストは減りますが、信託報酬や監査報酬などのコストは保有期間中ずっと積み上がっていきます。

もし、長期保有で利益が出る可能性が増すという事に理由を付けるならば、

経済成長と物価上昇(インフレ)、それに見合う株価(元資産)の上昇がある。さらに物価上昇率(インフレ率)まで考慮すると、株式ならば、株価に折り込まれている以上の経営手腕がある。株式投信ならば、インフレ率とコストを上回る運用力がある。外債投信ならば、インカムゲイン(金利)を取りつつそれに伴うリスクを回避する運用が出来る、などの条件が必要だと思います。

長期保有で儲かる為には、それなりの選別が必要です。投資信託ならば何でも長期保有で安全性が増す、という訳ではありません。キーワードは、経営手腕と運用力、そしてインカムゲイン(金利)などかと思います。

投資信託のコスト

手数料や税金などのコストについても、目論見書に非常に解りやすく記載されています。ただ、一部目論見書では確認出来ない事もあります。

だいたいどの投資信託も同じような項目の手数料が引かれます。しかし、手数料率は、投資信託によってまちまちです。私は、投資をする時、リスクやコストよりも魅力やメリットを重視すべきと思っていますが、「手数料が年間いくらくらい引かれる投資信託なのか」ここだけは確認しておきましょう。

投資信託の各種手数料の一覧です。

購入時手数料

投資信託の購入時に販売会社に支払う手数料です。買付代金の何%という金額で、買付け代金に加えて支払います。販売会社によって違うのですが、2019年12月に大手ネット証券数社が、投資信託の購入時手数料をすべてノーロード(0円)にすると発表しました。

それ以外では、手数料率は投資信託によって違います。購入金額によっても違います。さらに、販売会社によっても違います。

通常、無料(ノーロード)のものから最大3.5%位のものもあります。新興国株式やハイイールド債券など、値動きが荒く個人で運用がし難い商品は、比較的に高いイメージがあります。金額的には、1000万円以上、5000万円以上など、金額がまとまるにつれて、段階的に購入手数料の安くなる投資信託や販売会社もあります。

購入時にしか払わない手数料なので、長期保有するのであれば、それほど気にしなくて良いような気がします。しかし、実は高いと安いとでは、大きな差があります。相場を見誤る事はまずないというのであれば良いのですが、通常、相場は見誤ります。しょっちゅう見誤ります。初心者であれば、体感、2回に1回とか3回に1回くらいの勢いで見誤ります。慣れて来ても4~5回に1回くらいは見誤ると思います。長期保有するつもりの商品でも、間違えた！と思った時には、正しいと思えるものに買い替える必要があります。購入手数料が仮に3%もあったとしたら、3~4回間違えたら9~12%です。気軽に買い替える事など出来ません。そういう意味でも、購入手数料が安いというのは、重要なファクターになります。

運用期間中に掛かるコスト

運用期間中に掛かるコストは、販売会社による違いはなく、信託財産から引かれます。信託財産に対して何%という金額で、年率分を日々の信託財産から日割で計算して差し引かれます。長期保有をするつもりならば、信託報酬は１番気にしなければいけないコストです。他はそれほど大きくないので気にしなくても良いと思います。目論見書に解りやすく記載されています。

信託報酬

特に確認の必要なコストです。販売会社、信託銀行、運用会社に分配されます。通常は最大でも2%を少し超える位ですが、特殊な投資先や運用方法のものなどは、もっと高いものもあります。運用担当者の差が出るアクティブ型は比較的に高く、パッシブ型は通常、1%未満や0.5%未満のものが多くあります。

売買委託手数料

投資信託に組み込まれている銘柄の入れ替えや、売買に掛かる手数料です。

監査報酬 その他諸費用

投資信託が適正に運用されているか監査法人が監査する手数料です。その他に目論見書の作成費用なども信託財産から引かれます。無視しても良い程度の金額かと思います。

解約時に掛かるコスト

信託財産留保額以外は、あまり一般的ではないと思います。信託財産留保額も、掛かる投資信託と掛からない投資信託があります。

信託財産留保額

投資信託によってはないものもあります。通常0.3%程度、高くても0.5%程度です。手数料ではありません。解約をすると、ファンドはその分の資金を現金化して捻出するため、多少なりとも運用に支障をきたします。その為、迷惑料のような意味合いで、解約する投資家が残った投資家(信託財産)に、解約代金の0.3%程度を置いて行くという制度です。残った投資家は、逆に貰えるという事です。

成功報酬

利益に対して何%という手数料を取る投資信託もあります。あまり見掛けません。通常の手数料が0というのは珍しく、通常の手数料を少し安くする代わりに成功報酬もいただくという事が多いです。条件の付け方は色々ですが、例えば、「利益が20%を超えて来たらその利益の10%」とか、「最高値を超えて来たら超えた分の10%」とか、「一定の期間の値上がりに対して10%」など色々です。

解約手数料

あまり見掛けませんが、設定時にしか買付け出来ない、単位型投信などでたまに見掛けます。

次回は、投資信託のデメリットと対処方法です。